エンゲージメントとは、「つながり」「約束」などの意味を持つ単語です。使用シーンごとに意味合いは異なりますが、主に「深いつながり」を表現する言葉として用いられます。ビジネスにおいては職場と従業員との関係性、SNSにおいてはユーザーとの関係性を表現するケースが多いでしょう。 今回は「SNS上でのエンゲージメントと従業員エンゲージメント」に焦点を当て、その概要や重要性、高めるメリット、高めるためのポイントなどをご紹介します。気になるポイントを一挙確認しましょう。

エンゲージメントとは？

ビジネスにおけるエンゲージメントは、ビジネスにおいては「契約」「約束」という意味から派生し、企業と顧客の信頼関係やつながりの強さを指すマーケティング用語として使われています。

エンゲージメントは、SNSや組織の人事関連など、多岐にわたる分野で利用されており、エンゲージメントを向上させることで、顧客との関係強化や効果的なコミュニケーションの構築につなげられます。

SNSにおけるエンゲージメントの定義

SNS上でのエンゲージメントとは、「いいね・RT・コメント」など、ユーザーからのリアクションを表します。またユーザーとの深い関係性と言い換えることもできます。企業はSNSを通じてユーザーとのエンゲージメントを高めることが可能です。なおエンゲージメントを投稿が表示された数（インプレッション数）で割った数字をエンゲージメント率と言います。

従業員エンゲージメントの定義

従業員エンゲージメントとは、企業と従業員との信頼関係を意味する指標です。

従業員エンゲージメントを高める主な要素は、主に以下の3点です。

エンゲージメントが注目される背景

人材の流動化

現代は、昔と比べて一つの会社で長期間働く時代ではなくなり、人材の流動性が高まっています。リモートワークや副業など働き方の多様性もその一因に挙げられるでしょう。

このような状況では、組織と従業員の関係性が希薄化する一方です。そのため、積極的な施策が求められており、エンゲージメントの向上が注目されています。

エンゲージメントの施策を通じて、従業員とのつながりを高めることは、組織の持続的な成長と成功にとって重要です。組織と従業員の双方が共に成長し続けるためには、エンゲージメント施策の促進が求められています。

組織の生産性

現在、企業の競争がますます激しくなる中で、組織の生産性向上が重要視されています。この背景には、従業員の生産性が企業の総合的な生産性に直結するということが挙げられるでしょう。

このまま何も対応しないでいると、従業員の価値観の多様化により、組織との不一致が生じやすく、生産性低下につながりかねません。

実際の研究によれば、エンゲージメントスコアが高い企業は、従業員の生産性も高いことが明らかになっています。組織と従業員の相互関係を強化し、従業員のモチベーションや関与度を高める取り組みは、生産性向上につながります。エンゲージメントの促進は、組織における生産性向上の重要な要素となっています。

推し活やSNSによる流行の変化

推し活やSNSを通じた流行の変化により、消費のあり方が大きく変わりました。現在、推し活やSNSを活用した消費行動が増えています。実際、多くのユーザーがSNSを通じて商品を購入していることが明らかになっています。そのため、マーケティング上では顧客のエンゲージメントを高めるためのPDCA（計画、実行、評価、改善）が必須となっています。

エンゲージメントを高めるためには、定期的なコンテンツの提供やキャンペーンの実施、フォロワーとのコミュニケーションの活性化などの施策が必要です。企業は顧客とのつながりを強化し、しっかりとPDCAを回し、エンゲージメントを向上を意識しましょう。

SNS運用におけるエンゲージメントの重要性

SNS運用においてエンゲージメントは重要な指標です。エンゲージメント率は投稿を見てくれた人のうち、実際にアクションを起こしてくれた割合を表す指標です。なので、エンゲージメント率は、現状顧客からどのくらいの支持が得られているかの判断材料になりえます。エンゲージメント率を高めることでファンの増加や売上の拡大に直結しやすくなるという観点から、マーケティングにおいては重要な指標として活用されています。

各SNSのエンゲージメントの指標と確認方法

実は各SNSごとにエンゲージメントとしてカウントされるユーザーアクションは異なります。ここでは代表的なSNSとして「Twitter」や「Instagram」を例に挙げ、それぞれ見ていきましょう。

Twitter

Twitterでは主に以下のアクションがエンゲージメントにカウントされます。

投稿したツイートの「ツイートアクティビティを表示」から確認できます。

また、Twitterのエンゲージメント率を計算する方法は以下です。

Instagram

Instagramでは、主に以下のアクションがエンゲージメントにカウントされます。

確認方法は、まずプロフィールのオプションから「ビジネスプロフィールに切り替える」をクリックしましょう。「インサイト」からエンゲージメントを確認できます。

Instagramのエンゲージメント率を計算する方法は以下です。

また、「投稿のシェア」もエンゲージメントに含めた場合の計算方法は以下です。

Facebook

Facebookでは、主に以下のアクションがエンゲージメントにカウントされます。

確認方法は、Facebookページの左サイドバーのメニュー「インサイト」＞「投稿のエンゲージメント」を順番にクリックすることで確認できます。

また、Facebookのエンゲージメント率を計算する方法は以下です。

SNS上でのエンゲージメントを高めるポイント5選

ここでは、SNS上でのエンゲージメントを高めるポイントについて5点解説します。ぜひ参考にしてみてください。

1.ペルソナを設定する

ペルソナとは、年齢や性別、所在地、年収、趣味、休日の過ごし方など、自社がターゲットにしたいユーザー像を詳細に設定したものです。効率的にエンゲージメントを高めるには万人受けではなく、ターゲットを絞った情報発信が効果的です。

2.過去の投稿を分析する

各SNSのエンゲージメントを確認し、過去の投稿を分析してみましょう。エンゲージメント率が高かった投稿の特徴を理解することで、ユーザーの流行や思考を掴みやすくなります。新規の投稿に取り入れれば、効果的にエンゲージメント率を高めることができるでしょう。

3.投稿日時を意識する

投稿は、できるだけ多くのユーザーが閲覧しやすい時間帯に行いましょう。またペルソナごとに閲覧しやすい時間帯は異なります。ペルソナの生活リズムを把握・分析し、どのタイミングの投稿がベストかを考えてみると良いでしょう。

なお一般的にSNSのアクティブ率が高いのは、以下の時間帯です。

4.ハッシュタグを活用する

投稿にハッシュタグを盛り込むことも効果的です。ハッシュタグから検索してくるユーザーは、検索キーワードに対してある程度興味を持っていることが多い傾向にあります。なお人気のキーワードや過去の投稿は「トレンドリサーチツール」などで把握・確認できます。積極的に活用していきましょう。

【おすすめのトレンドリサーチツール】

5.積極的にコミュニケーションをとる

SNSは、ユーザーとコミュニケーションがとりやすいサービスです。反応が返ってくるとわかると、ユーザーは積極的にアクションしてくれる傾向にあります。エンゲージメントを高めるためにも、ユーザーがした投稿への「いいね」やコメント返しなど積極的にユーザーと交流してみると良いでしょう。

従業員エンゲージメントの重要性・高めるメリット

従業員エンゲージメントの重要性・高めるメリットは、主に以下の4点が考えられます。

従業員エンゲージメントを高めると、会社全体のモチベーションが向上しやすいです。主体的に動く従業員が増え、会社全体からポジティブな雰囲気が出始めるでしょう。業務の効率化や今までにない斬新なアイデアの創出が期待できます。

また同時に従業員の離職率低下も期待できます。従業員が長期的に働いてくれれば、継続的かつ高品質な商材の提供が可能です。売上向上にもつながり、会社のさらなる発展や企業競争力の向上も期待できるでしょう。

さらに会社への愛着が湧き始めると、従業員は身内や知人に「自分の職場を紹介したい」と考え始めるかもしれません。従業員エンゲージメントの向上は人材確保にも効果的なのです。

日本企業のエンゲージメント

水準は世界最低レベル

米国の世論調査及びコンサルティングを行う「GALLUP社」が発表した「State of the Global Workplace 2022 Report」によると、日本企業の従業員エンゲージメントは世界最低水準であることが明らかになりました。

エンゲージメントの低さは、組織と従業員の関係性やコミュニケーションの課題、働き方や報酬制度などの改善の必要性を示唆しています。この報告は日本企業にとって警鐘となり、エンゲージメントの向上に向けた取り組みを早急に取り組まなければならないでしょう。

低下の原因は不平等な平等性

エンゲージメントの低下の原因の一つとして、不平等な平等性が挙げられます。日本の終身雇用制や年功賃金制など、高度経済成長期には有効だった人事制度が、現代では個人の成果と報酬の連動性を欠いていることが問題です。

これにより、従業員の行動意欲が抑制され、エンゲージメントの低下につながると考えられます。報酬や昇進の公平性、能力や成果に基づく評価制度の導入など、より公正かつ成果に応じた人事制度の改革が求められています。

従業員エンゲージメントと似た用語との違い

従業員満足度

従業員満足度は、従業員が仕事内容や職場環境、上司、会社などに対してどれだけ「満足しているか」という指標です。従業員の意見や感情を反映し、働く環境に対する評価を測定します。

従業員満足度は基本的には従業員の心理的な側面に焦点を当て、一方、従業員エンゲージメントは従業員の自発的な意欲に焦点を当てています。エンゲージメントは、単なる満足度以上の従業員の組織への関与と貢献を示す重要な指標です。

ロイヤルティ

ロイヤリティは、従業員の会社への忠実度や貢献性を示す指標です。従業員が会社に対してどれだけ忠実であり、会社のためにどれだけ貢献するかを示します。

ロイヤリティは、従業員が会社に従属する関係で捉えられる一方、エンゲージメントは自発的な行動や情熱に焦点を当てます。両者は異なる概念であり、従業員の関与と貢献を総合的に評価するためには、両方の観点を考慮する必要があります。

ワークエンゲージメント

ワークエンゲージメントは、熱意、没頭、活力が揃った状態を指します。熱意は仕事に誇りを感じ、没頭は仕事に熱心に取り組み、活力は仕事からエネルギーを得ることを示します。

一方、従業員エンゲージメントは組織全体や働きがいに対する参加と関与を含みますが、ワークエンゲージメントは仕事自体に焦点を当てています。

ワークエンゲージメントは個人の仕事への関与とパフォーマンスに注目し、個々の仕事における熱意とエネルギーの向上を追求します。

コミットメント

コミットメントは、組織に対して約束を交わし、責任を持って仕事を実行することを指します。従業員エンゲージメントが自発的な取り組みや情熱を表すのに対して、コミットメントは与えられた任務を確実に履行する意味合いが強いです。

コミットメントは、従業員の責任感と信頼性を示す重要な要素です。従業員が組織に対してコミットメントを持ち、組織の目標に向けて努力することは、組織のパフォーマンスや成果を向上させる上で不可欠です。

モチベーション

モチベーションは、行動やパフォーマンスを促すための動機づけの意味を持ちます。従業員エンゲージメントは、従業員が組織に対して貢献する意欲を指しますが、モチベーションは個人内部での動機づけに関連しています。

モチベーションは、個人が自身の目標や興味、価値観に基づいて行動し、成果を達成するために必要なエネルギーや意欲を駆り立てます。モチベーションとエンゲージメントは個人の内的な動機づけと組織への貢献意欲との関係において異なる役割を果たしますが、両者は相互に影響し合う重要な要素として捉えられます。

従業員エンゲージメントの測定方法

アンケート調査

従業員エンゲージメントを測定するために最も一般的に使用される方法は、アンケート調査です。近年では、コンピューターによるアンケート調査である「パルスサーベイ（意識調査）」が実施のハードルが低いという理由で注目されています。

調査の頻度は月に1回から半年に1回程度が一般的ですが、中には毎日実施しているケースもあります。アンケート調査では、従業員の意見や感情、満足度、エンゲージメントに関する情報をリアルタイムに収集し、組織の課題や改善点を把握することができます。

また、定期的な調査によって従業員のエンゲージメントの変化を追跡し、組織の改善策の効果を評価することも可能です。アンケート調査は手軽で効果的な従業員エンゲージメントの測定手段として広く利用されています。

3つの指標

従業員エンゲージメントを測定するには、下記3つの指標を確認することが重要です。

エンゲージメント総合指標:この指標は、従業員が現在の企業について総合的にどのように感じているのかを理解するための設問で構成されています。組織への関与度や組織文化への満足度など、全体的なエンゲージメントの状況の把握ができます。

エンゲージメントレベル指標:この指標は、従業員が仕事に対してどれくらい熱意を持って取り組んでいるのかを測定します。仕事への情熱ややりがい、自己成長への意欲など、個人レベルのエンゲージメントを評価します。

エンゲージメントドライバー指標:この指標は、従業員エンゲージメントを向上させる本質的な要因を示します。組織のリーダーシップ、コミュニケーション、報酬・評価制度、働き方など、エンゲージメントに影響を与える要素の特定ができます。

これらの指標を総合的に分析することで、組織のエンゲージメントの状況や改善の方向性の把握ができます。アンケート調査は従業員の声を反映させ、組織全体のエンゲージメント向上に役立つ重要なツールとなります。

実施における注意点

調査結果を分析する際には、相関関係と因果関係を正しく区別することが重要です。

相関関係は、片方の変数が変化するともう片方の変数も同時に変化する関係性を指します。一方、因果関係は原因と結果、それぞれの変数がある関係性を示します。

相関関係のみに基づいて因果関係を仮定すると、誤った結果を引き起こす施策を設定する可能性があります。因果関係を正しく理解することで、結果に対する適切な対策を立てられるでしょう。

組織のエンゲージメント向上を実現するためには、正確な分析と適切なアクションプランの策定が欠かせません。

従業員エンゲージメントを高めるポイント5選

ここでは、従業員エンゲージメントを高めるポイントについて5点解説します。

1.従業員エンゲージメントの現状を把握する

まずは、会社内の現状を把握する必要があります。現状把握には社内アンケート調査が効果的です。従業員が会社にどのような印象を持っているのか、現状どのような意識を持って仕事をしているのかなどアンケートを通じて大まかに把握しましょう。アンケート結果を見て現状を分析し、改善策を練りましょう。

【社内アンケート調査の流れ】

2.企業の理念や今後のビジョンを発信する

企業の理念や今後のビジョンの共有も大切です。将来性が見えないと、従業員は不安を感じやすく、仕事に対するモチベーションが低下しがちです。社内報や社内SNS、ブランドブックなどを積極的に活用し、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。

3.働きやすい環境づくりを意識する

各従業員を適材適所へ配置し、すべての従業員が健全に働けているかの確認も大切です。従業員が現状の労働環境などに疑問や不安を感じている場合は、ワーク・ライフ・バランスの実現を図りながら環境の整備を行いましょう。

4.社内コミュニケーションの活発化を検討する

社内でコミュニケーションが取れていないと、業務の連携が上手くいかなかったり、従業員が孤独感を感じたりなどさまざまなデメリットが生じます。例えば、社内SNSやビジネスチャットなどのコミュニケーションツールを活用し、気軽にコミュニケーションが取れる環境づくりに努めると、従業員エンゲージメントが高まりやすいでしょう。

5.教育・研修を実施する

従業員に対する教育や研修の実施は、職場における業務やマナーの習得、スキルアップに欠かせません。従業員は仕事やスキルが身につき、指導者は自身の業務や立ち位置を再確認できるでしょう。

エンゲージメントに関するよくある質問

従業員のエンゲージメントとは？

従業員のエンゲージメントとは、従業員が会社に対してどれだけ貢献し、会社の目標や価値を理解し、主体的に仕事に取り組むことを指します。従業員エンゲージメントの向上には、的確な人材配置や人事評価、上司からのフィードバックなどが必要です。

また、コミュニケーションの活性化や企業理念の正しい伝達も重要です。エンゲージメントが高まると従業員の満足度やパフォーマンスが向上し、組織全体の成果も見込めます。

従業員エンゲージメントは組織の持続的な成功を促進するために重要な要素であり、組織が取り組むべき重要な課題となっています。

エンゲージメントの高低はどう判断するのか？

エンゲージメントの高低を判断するためには、勘や経験に頼るのではなく、データに基づいたアプローチが重要です。具体的には、アンケートを使用した調査が最も手軽な方法です。

調査では、エンゲージメント総合指標、エンゲージメントレベル指標、エンゲージメントドライバー指標の3つの観点からデータを収集し、分析します。データに基づくアプローチは客観的で信頼性があり、組織のエンゲージメント向上のための効果的な戦略や施策の策定に役立ちます。

エンゲージメントが高い企業の特徴は？

エンゲージメントが高い企業の特徴は、従業員の声にしっかりと耳を傾ける傾向があります。従業員の声を重視し、意見やフィードバックを積極的に収集します。従業員が自分の声が届く環境であることを実感できるため、組織への関与が高まります。

また、エンゲージメントが高い企業は、現状を定期的に分析し、改善するためのサイクルを根気強く回しています。従業員の声やデータに基づいて課題を抽出し、適切な対策を実施しています。

各エンゲージメントを高めて自社の成長を促進させよう！

このページでは、「SNS上でのエンゲージメントと従業員エンゲージメント」に焦点を当て、その概要や重要性や高めるメリット、高めるためのポイントなどについて解説しました。

エンゲージメント率を高めることで、会社全体のモチベーションアップや離職率の低下、売上・利益の増加、人材確保、ファンの獲得などにつながりやすいです。本記事を参考にまずはSNSの投稿をブラッシュアップしたり、従業員の声に耳を傾けたりなど具体的な施策を実施することで、エンゲージメント率が高い組織作りを進めてみてはいかがでしょうか。

なおエンゲージメントについてもっと詳しく知りたいという方はぜひ弊社にご相談ください。弊社はエンゲージメントに関してのノウハウが豊富です。また株式会社ipeではSEOでの大手クライアント実績も多数ありますので、SEOを検討する際にもぜひ一度ご相談ください。